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Sell in Mayを勘違いするメディア~5月に国内株価が下がった試しなし

Sell in Mayという話が結構広範にメディアにも取り上げられるようになっています。

しかしどうも市場は大きく誤解している節があります。まずこれはNYダウ話であって国内の日経平均は必ずしもそうではないということです。

2013年は確かに5月23日のバーナンキショックでQE終了から大きく下げたのは記憶に新しいことですが、これははっきりした理由があってこうなっているのであって、それ以外の年については過去20年を振り返ってみても5月に日経平均が急落した実績は実はないのです。

それよりも、むしろボーナスシーズンでの投信設定などから6月中盤までは株価は上昇する局面が多いことがわかっています。

ヘッジファンドの45日ルールも大きな誤解

ヘッジファンドに預託している資金引き出すためには期末の45日前に解約申し出をするというのは本当の話ですが、それを受けたヘッジファンドが45日前調度にポジションを手仕舞うかどうかは各社の資金上の問題であって、手持ち資金がなければ当然45日前以降でも処分売りをかけてくるわけですから実態相場での動きと45日がリニアにリンクしているわけでもないのです。

むしろ6月以降に利がのったところを見計らって夏休み前に売り浴びせをしてくるというのも常套手段となっています。

要はSell inMayは投資サイクルの話

前年の10月ごろに仕込んで、翌年の4月から5月の初旬までに売り抜ければ好循環になるよというのがSell in Mayの本質で、それを5月に暴落がくると見るのはちょっと拡大解釈というのが正直なところではないでしょうか?

したがって大きく下げる局面はまだまだこれからでもありますし、5月に下げなかったからああよかったという話ではまったくないことは気をつけなくてはなりません。

TPP締結のためにもドル円はあまり高くならないほうが好都合

TPP締結にむけて為替条項が入ることになるかどうかはこれからの問題ですが、締結を急ぎたい米国にとっても、それに追随したい日本サイドにとってもこのタイミングでドル円が122円をどんどん超えて130円方向に向かおうとする場合、かならず政府サイドの人間が冷や水を浴びせるタイミングがくるのではないでしょうか?

実際外資系のヘッジファンド勢は前回のように浜田内閣官房参与が発言して下押しすることを期待しているとも言われており、この夏に向けて一本調子であげることを期待するのもなかなか難しいところがあります。

ユーロからドルへという回帰の動きがあることは確かですが、上方向は青天井というわけではないあたりもこの相場の難しさを示唆しています。(執筆者:坂本 博)