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2万円至近の日経平均・東証の投資主体別売買動向を見れば買い手は一目瞭然

2万円至近の日経平均・東証の投資主体別売買動向を見れば買い手は一目瞭然
~噂や妄想で売買するトレーダーは早晩市場から消える~

 いよいよ日経平均2万円が近づいています。しかしこの高値で一体だれが株を買っているのでしょうか?

 巷ではGPIFが高値で買っているというまことしやかな嘘が出回っていますが、彼らは1万8000円を超えてからは買っておらず一部は売りこしに回っているのです。実は東証が毎週発表する投資主体別売買動向を粒さに見続けているとこの流れははっきりとわかるのです。

GPIFは高値で株を買っていない

 確かに1万8000円以下、1月の段階ではGPIFはしっかり買いを入れてきましたが、1万8000を超えてからはこの報告にある信託銀行の年金勘定はまったく買い越しにはなっていないのです。東証の発表データでは1月には現物と先物で計6818億円の大幅買い越しを行った信託銀行の年金勘定は、2月に入ってからは急激にその買いを逓減し、3月第一週には34億円の売りこしを行っています。マスコミやネットで噂されている準公的な組織の継続的な買いという話は実は誤報です。

2月からのHFの巻き返しで大幅上昇の日経平均

 一方、1月外資系ヘッジファンドは先物と現物を含めて2兆円に迫るボリュームを売っていますが、上述の予想外の日銀とGPIFの買いに驚いて突如として2月の後半から先物9割、現物1割程度の比率でほぼ1月と同額の2兆円を買い、3月に入ってもその流れを止めずに買いあがってきました。ただし先物と現物株の比率は実に9対1となっていますから明らかにデリバティブ主体の動きです。

1万9000円台に買いを入れているのはさらに別の海外投資筋

 しかし既にこの日本株のデリバティブに長けている外資系ヘッジファンド勢も買い増しはしておらず、一部は売りに回り始めているのです。ところが、欧州のQEスタートで爆騰する欧州株の過剰流動性の流れを受けて外資系のペンションファンドなどが日ごろ買い慣れていない日本株への買い遅れを巻き返すために1万9000円台でも積極的に買いを入れてきているというのが今の実態です。

 したがって相場の吊り上げ主体はあくまでデリバティブで先物を買っている投機筋ですから、短月で積み増してきている2兆円程度の資金は必ず反対売買の対象になることは記憶しておく必要があります。過去5年の4月、5月の東証の売買動向を見ていますと、4月は既に下げの始まる月であり、5月はSell in Mayそのものの状態が続いています。

 2013年前半のように海外投機筋の株買いに合わせて為替ヘッジのためにアルゴリズムがドル円を買い上げるという動きはまったく見られなくなっています。むしろこれが見られないということは、HF勢も先物の日経平均を長く持たない可能性のほうが高いことを示唆しています。大手のHFの半期決算が5月末であることを考えれば45日ルールで日本の統一地陽選挙終わりあたりに株の激下げが起こる可能性があると想定しておいてもよいのではないでしょうか?ほぼ5%で1000円下落となるとドル円がそれに付き合わされる可能性は高くなっています。

 24日現在で日足でのドル円の上昇トレンドはとうとう消えています。ここ数日で下値を試す可能性も高く、買い一辺倒の相場状況には大きな変化が訪れているように思われます(執筆者:坂本 博)

文言ははずれたのにドル円激下げ~株は上昇してイエレン議長の思惑通り

 待ちに待ったFOMCの結果発表ですが、フォワードガイダンスから例の辛抱強くの文言が外れたにもかかわらずドル円は大幅下落。しかも120.300円で下げ止まったので起きていて買った方も多いと思いますが、120.800円のショートカバーで押し戻され120円にあったストップロスをひっかけてまさかの119.260円レベルまで爆下げしてしまいました。

 案の定、私も下げた120.30円あたりでロングしましたが上がらないところでドテンをした途端さがりはじめてなんとか119.400円でショートをリカクし往復で170PIPS確保することができました。もうウルトラプライスアクショントレードです。

 ユーロドルは逆に大きく戻し1.1を超えたところにあるストップロスをつけて跳ねましたが、ここでショートして、追加で1.09900でショート、1.08300で一括リカクができましたので330PIPS程度確保できた感じです。ほぼ2時間程度でなんとか500PIPS程度を稼ぎましたが、気がついたら夜が明けていました。

 なんと今回のイエレン議長のオペレーションは、株も上昇させ、為替はドル下落に持ち込むというなかなかのマジックでとりあえず第一ラウンドを終了しています

 ECBのスーパーマリオことドラギ総裁も日本のデフレプロセスをよく研究している感じですし、Fedもかなり相場の動きがどうなるかをシュミレーションしてFOMCのフォワードガイダンスを出してきている感じで、日銀だけが政権とのコミュニケーションギャップで先出しに量的金融緩和などをしてしまって、ターゲット目標を苦し紛れにうやむやにするというかなり中央銀行間のオペレーションに関する力の差が出始めていることを感じる次第です。

 さて、この先ですが、一旦はドル円は上値が重く、簡単に120.500円を超えない可能性もでてきています。またユーロドルは1.1~1.05のレンジを形成した感があり、一方通行で動かない可能性もでてきています。ただ二つの通貨ともに調整が結構効いた感じがしますので、さらに上方向を目指すきっかけはできた感じです。この先の動きが注目されます。(執筆者:坂本 博)

NFPの好結果を受けて上昇したドル円は株価の下落に追随し下落~相場はテクニカルで見通せない

 6日に発表された米国の雇用統計はなんと雪の影響で発表が遅れる始末。結果は良好で、非農業部門雇用者数(NFP)は29.5万人増と予想(23.5万人増)を大きく上回っています。
失業率も改善し、産業調査の詳細を見ても、僅かですが一時雇用(テンポラリーサービス)の減少が続いています。

 また、家計調査からは、経済的な理由で仕方なくパートタイム労働を行っている労働者も減少傾向にあります。常勤雇用へのシフトも伺えますが、イエレン議長が指摘していた平均賃金の伸びや労働参加率は相変わらず冴えない状況となっています。

 この結果を受けてドル円は上昇、一旦前回のもみ合いレベルであった120.85の手前で止められましたが、そのままさらに上値を追う形となり121.24円レベルまで上昇しました。この時点で日経先物も1万9000円を超えましたが、案の定NFPを受けた米国ダウ平均は大幅下落して一時300ドルに迫るところまで下げて早期利上げを嫌気しています。

為替相場の後半はFOMC次第

 19日のFOMCで辛抱強くの文言が外れればさらにダウが下落し、それに日経平均もつられて下げる可能性もでてきています。2004年のグリーンスパン議長時代5月に同様にフォワードガイダンスから同じような文言が外れたときには日経平均はなんと7.6%の下落を見ています。今週は13日にSQですが、ここで思惑から一旦上げても19日の大幅下落の可能性があり、日経平均が変調をきたすとその下落にドル円もついていく可能性があります。

ドル爆騰についていかないクロス円

 6日にNFPで興味深かったのはドル円の上昇にクロス円がついていかなかったことです。とくにユーロ円はドル円に連動することはなく、ドル高は進んだものの円安が追随していないことが気になります。一旦ユーロ円がユーロドルに歩調を合わせて下げればドルは上昇してもドル円だけは別の動きをする可能性がでてきています。

 今年は各国の中央銀行の低金利政策合戦のおかげで相場が自立的に押しをつくらず大きなトレンドがでないため、ヘッジファンドすらも儲からない相場が続いています。テクニカルでいくら分析してもせいぜい買いすぎや売りすぎがわかる程度で下押しに政治的な買いが入るともはやチャーティスト全滅の相場になってきているとも言え、非常にやりにくい相場が続きそうです。ファンダメンタルズの動きに注目しながらトレードを心がけたいものです。(執筆者:坂本 博)

市場の波に「敢えて」飲まれることが重要 安心して飲まれましょう

 先週の週末は朝こそ大きくドル円が上昇したものの、午後になると大きく崩落、買い持ちののストップロスを巻き込み117.50を顕示しました。オセアニア時間には117.25をタッチしましたが、東京市場がオープンすると今度はショートポジション解消を燃料にして一気に117.80まで上昇。これといったニュースが飛び交ったわけでもなく、さぞかし市場は翻弄されたに違いありません。

 おそらく、前回お話しした豪ドルやユーロドルなどドルストレート絡みのポジション巻き戻しに、ドル円もつき合わされていると考えるのが妥当でしょう。中長期的にみれば、国が政策でユーロ安や豪ドル安を誘導するのですから、彼らに抗う必要は全くありませんが、短期的には極端な行き過ぎはこうして是正されるのが常です。儲ける大チャンスだということはすでにお話ししました。

 特に今回みたく金曜日のギリギリ(NY市場のクローズ時間)まで一方通行相場となった場合は、週が明けると逆方向に相場が動くパターンがほとんどです。おそらく、市場参加者も土日を挟んで冷静になるのでしょう。

 さて、このような短期売買で利益を出すときに、初心者が最も意識しなければいけないことは、市場のクセを掴むことです。

 最初は誰も手を上げようとしませんが、1人が手を上げると次々みんな手を上げだす光景を想像してみてください。市場では、この1人1人がプレイヤーです。最後の1人にならなければ損をすることはありません。最初の1人に勇気を出してなる必要もありません。なるべくシンプルに市場の波に「敢えて」飲まれることが重要です。

 1日の取引量が2兆ドルともいわれているFX市場で、あなたが最後の1人になる確率は限りなく低いのですから、安心して飲まれましょう。(執筆者:大島 正宏)

スイスフランネタはもう賞味期限切れ? 市場は新たなネタ探しに

 スイス銀行によるユーロ/スイスの絶対防衛ライン撤廃で恐怖の扉が開いてしまったかに思われたものの、スイフフランは主軸通貨でもなくインパクトそのものが小さい上に、スイスフラン安が起きて同国の経済が崩壊したわけでも無いため、どうやら為替会社や債権会社に一時的なショックを与えたに留まったようです。

 しかし、それでも通貨が一日で30%も変動するという事態は尋常ではありません。過去に日本でも震災後ヘッジファンドの仕掛けによって急激な円高株安が発生し、FX会社や証券会社が顧客の出した損害をカバーし切れずに破綻した事件がありました。それでも、当時ドル円の変動率は3%に過ぎまなかったことを思えば、如何に今回の変動が短期的とはいえ、凄まじいインパクトを与えたかが窺い知れるというものです。

 ただし、市場は早くも次の関心である「景気の温度差」へと的を移し始めています。

 アメリカでは、好調な消費者マインド指数が先日発表されました。景気の先行きを占う上で消費者の考えを知ることはとても重要です。安定して雇用が増加していることに加え、原油安で経済が活性化していることが、ポジティブな影響を消費者に与えているようです。

 その一方で、日本では経済の先行きを不安視する声が日に日に高まっています。ドル円の不調で株価も頭を抑えられているうえ、これ以上の緩和も円安を助長させるために出来ません。アメリカと比べれば、原油安がガソリン価格に与える影響は日本では税制などの関係から軽微なため、経済の活性化も見込めそうにありません。

 欧州も相変わらず景気が伸び悩んでいるため、更なる量的緩和を行うとの観測もあります。ユーロがドルに対して11年ぶりの安値をつけたことにもユーロの状況が象徴されています。

 2014年から始まった「一人勝ちのアメリカ」と「出口なしの日欧」の関係は、どうやら今年もしばらく続きそうです。(執筆者:大島 正宏)