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原油や豪ドルと相関を失い始めたドル円、行きつく方向はどっち?

金曜日は一挙に118まで回復、119までタッチするかのような勢いを見せたドル円ですが、やはり月曜日になると市場もいったん冷静になるのか、全体的に軟調気味の相場が再び幕を開けています。

ただし、面白いのは原油やユーロドル以外のドルストレート(豪ドル・ポンドドル)との相関がドル円に見られなくなってきていることです。

もともと商品は売ればドルに変わるはずなので、原油が下がってドル円も下がる最近のトレンド自体がおかしいのですが、週明けは原油や豪ドルが暴落を見せているのにもかかわらず、ドル円はさほど下げることがありませんでした。特に原油は一時期3%超の下落を起こしてますが、これに対し全く動じないドル円はちょっと不気味でもあります。

考えられる原因としては、海外に追加緩和ネタが広まっていることでしょうか。

115円ならいざ知らず、118円にあり株価も一服したような状態で日銀が追加緩和を行うとはとても考え難いのですが、少なくとも下値を積極的に追うことに対する警戒感が出だしているのかも知れません。

かといって月足を見れば直感的に理解できるかと思いますが、上サイドをこれ以上狙うわけにもいかず、一旦ドル円から距離を置こうと考えている可能性もあります。

とはいえ、そこは生き馬の目を抜くような市場ですから、株価がまた暴落を起こせば、それに追従して一気に下攻めをしてくる可能性もなくはないわけで(逆も言えます)、ひとまず新規ポジションの構築はいったん控え、おとなしく方向感が出るまで静観するのが良さそうです。 (執筆者:大島 正宏)

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9月以降の現政権の政策は円高ファクター満載

現政権は支持率回復のために補正予算を組んで参議院選挙を睨んだ取り組みに出ようとしているようですが、この補正予算による財政出動というのは確かに市場に金をばら撒くいい機会にはなるのですが、これは実は1999年にノーベル賞を受賞したマンデルフレミングの法則からいえば円高ファクターになってしまうのです。

マンデルフレミングの法則とは?・・

この法則によれば財政赤字が拡大すると実質長期金利が上昇し、設備投資や住宅投資が減少するクラウディング・アウト効果なるものがでるとされています。

また実質長期金利が上昇すると国内への資本流入圧力が生じて自国通貨が増価し、輸出が減少して輸入が増加するためGDPが減少するのが定石となるのです。

したがって為替の変動相場制のもとで景気回復や雇用を増やすには、財政政策よりも今BOJが行っている金融政策が効果的だというのがその骨子になりますが、財政支出を増やせば結局日銀のQQEをスポイルすることになり、為替は円高に向かってしまうというわけです。

原発再稼動は原油安も伴ってこれまた円高ファクターに

桜島からたった52キロしか離れていない川内原発をまんまと再稼動してしまった現内閣ですが、これも貿易赤字の減少を加速させることになり今後原発が次々再稼動すれば最盛期には年間13兆円あった貿易赤字はすっかり解消することからまたまた円高ファクター再現となることが容易に予想されます。

日銀が主体的に行っている金融抑圧政策との整合性を一体どなたが考えているのか知りませんが、もしかするとこの調子でいけば年末円高で終わる可能性もでてきていますし、デフレもまだ決して抜け出られているわけではないことを強く実感する最近の動きです。(執筆者:坂本 博)

原油価格が今後為替に与える影響について


(撮影/ロイター/アフロ) http://thepage.jp/detail/20150406-00000007-wordleaf

本来6月中に行われると見られていたイラン核開発制限での6カ国合意は、制裁解除となることからこの夏以降原油生産量の増加をもたらし、また原油価格に影響がでそうな状況となってきています。レイムダック化したオバマのほぼ最後の仕事と言われるこの合意で原油市場には確実な変化が表れそうです。OPECサイドは秋口以降原油価格は上昇に転じるといった強気の見通しと掲げていますが、イランの増産次第では状況に変化がでそうです。

本来、こうしたイランとの合意前に米国FRBは6月時点でアリバイ的にでも利上げに踏み切るのではないかという観測もみられたのですが、実際は想像以上に慎重なイエレン議長の発言もあり、12月までに実施というヘッドラインでドルが再上昇過程に乗っていますが、実際はまだどうなるかわからないという見方も根強く残っている状況です。

原油価格はドル円の動向にも影響

原油価格は日本の経常収支にも大きな影響を与えています。昨年末からの原油価格の下落日本の経常収支は貿易赤字の激減から年明け以降黒字に転換しており、実需としての円売りドル買い要因が大きく減少することが予想されます。昨年、一昨年の年間13兆円あまりの貿易赤字は確実な円売り要因となってきましたが、円安を支えるものがひとつ消えることになるからです。

また、その実行の是非を別とすれば原発の再稼動もエネルギー輸入をさらに減少させることから円安要因を崩すファクターとなりかねない状況です。原発は来年からの話となりますが、この秋口から円安を支えてきたさまざまな要素に変化が表れそうな気配となってきています。(執筆者:坂本 博)

原油の動きがわかってきた? ドル高と原油安の相関性

 先日いったん大幅な上昇を遂げ、ようやくリバウンドが起こったかと思いきや、今日は再び50ドルを下回って下落を開始。以前ならば原油高の原因になっていたような、イエメンの政情も現段階では全くリスクとはとられていないようです。とはいえ、ここにきて新たに「相関があるのではないか?」と言われるものが出てきました。それがドルです。どうやらドル高と原油低がリンクしているようなのです。

 確かにドルインデックスと原油の週足チャートを見てみると、ドルも原油も共に昨年の6月中旬から大きな動きを始めたことが分かり、共に現在までほぼノンストップで上昇と下落をそれぞれ描いています。これまでも相関があるのではないかということは指摘されていましたが、今日の大幅なドル高(円安・ユーロ安)で上昇していた原油が一気に下落したことによって、市場でも原油がファクターとして改めてしっかり認識されるようになったといったところです。

 ドル高と原油安が相関を見せるようになった原因ははっきりとはしていませんが、事後的な説明を加えるとするならば、リスクオンとして買われる商品先物(金・原油)と、リスクオフ局面で買われるドル(資金の退避先)が反比例を起こしている状態です。

 しかし、昨今ニュースでも騒がれ始めたとおり、ドル高はアメリカの株安を起こす原因となっており、すでにドル高で予想以上にアメリカの景気が実体経済の勢いが削がれているのではないかという指摘もあります。つまり、今後原油が上がる状況というのは、アメリカ経済が予想以上に良かったことが示されアメリカの株安が止まるときか、ユーロに何か良いニュースが出てユーロ高に振れるときのどちらかでしょう。また、今日のドル円のドル高局面での大幅な上昇をみても、やはりこのドル高が崩れた時(つまり原油の値が上がるような時)の反動には、ドル円プレイヤーとしても備えておきたいところです。(執筆者:大島 正宏)

原油は反発するのか? 答えは金相場に学べ!

 最近「原油反発」、「原油大幅高」という文字をニュースで見たことのある方は多いと思います。しかし、安易に買うのは考え物かも知れません。

 WTI先物チャートを見ると、1月下旬の43ドルを下値メドに一端55ドル近くまで上昇をしましたが、再度49ドルにまで下がってきています。30ドルから40ドル圏内は2009年にリーマンショックが発生した時、140ドルから一気に暴落したあと100ドル超まで再度反発していった地点でもあり、月足レベルで抵抗があります。底堅いのも無理はないでしょう。

 ではここで買うのか?

 それも妙案だと思います。短期的にはどこかで一度底入れするでしょうし、長期的にみてもせいぜい底は1990年から2000年までずっと維持されてきた20ドルだからです。しかし、数か月スパンでの反発を期待はしない方がいいというのが私の見解です。

 それは、同じメジャーな先物商品である金相場の歴史を思い出していただければ分かると思います。金相場もバブルで一時期400ドル程度から5-6年かけて1800ドルまで上昇したことがあります。

 当時はギリシャ危機のせいだとか、中国とインドの需要増だとか、最もらしいことが言われていましたし、2000ドルまで行くなどという勇ましい見解も出ていましたが、2012年半ばに500ドル近く崩壊すると、それ以後は2013年の年明けから約2年間、延々と1200ドル圏をさまよっています。

 なぜでしょうか? 一体、中国とインドの需要はどこへいったのでしょうか?

 相変わらずこの2か国は活発な経済成長を続けていますし、まさか需要が消えるわけもありません。答えは簡単です。株や債券の方に投資妙味が出て、金は投資対象として飽きられてしまったからです。

 2年以上1200ドルを維持している金を底堅いとみるのか、投資妙味がないとみるのかは皆さんの自由です。しかし、振り返って原油を見たとき、原油生産国が原油の産出スピードを縮めることはない、と宣言しており、かつ代替エネルギーが再び着目を浴びている今、はたして機関投資家の目に原油がおいしい投資商品として映るのかどうかは、疑問といったところです。(執筆者:大島 正宏)