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週明けは誰でも儲かる! 問題は17日明け方の利上げだ!

金曜日はついに120円台へと暴落したドル円ですが、月曜日は力強く121円台へと逆戻りしました。ふだん「株先物の動きでドル円は分かる」と再三お伝えしているだけに、月曜日は全力買いで大きく儲けた方も多いのではないでしょうか。

しかし、週明けに関しては株の動きとは関係なく、一定の法則が存在します。それは一言でいえば、「参加者が冷静になる」という点です。金曜日の明け方を暴落で引ければ、月曜日は上がり、逆に暴騰すれば週明けは下がり……といった具合です。ですから今回の場合、もし金曜日の下げを獲れずとも、週明け朝一で買いに回るだけで、ラクに儲かるというわけです。

さて今後のドル円ですが、11月17日(木)の朝4時半(日本時間)にイエレンFRB議長の証言が待ち構えています。利上げはまず間違いなく行われると思いますが、問題はドル円が直後にどのような反応をみせるかです。直近のユーロドルの動きを思い返してみれば分かりますが、単純に利上げ・利下げが行われたからといって、教科書通りそれに準じた動きを見せるわけではないのが為替の恐ろしいところです。

誰もが「利上げで買い」と思っているということは、すでに織り込み済みとなってしまっている可能性も高く、かといって証言にアルゴリズムが反応して、短期的に暴騰を演じる可能性もないわけではなく……。中・長期的には下目線で問題ないと思いますが、この日に限っては、無理にリスクを採らず、ポジションを決済、もしくはストップ・リミットの幅を大きめに確保しておくのがいいかも知れません。(執筆者:大島 正宏)

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株で一喜一憂するドル円!利上げに向けて買い方は余力なしか

「株だけ見ていれば大丈夫」な相場が再び到来しています。ドル円は、ストップロスを誘発し121.2台まで大暴落したかと思いきや、今度は日経の上げに釣られて122.2まで容赦無い暴騰、そこから再びダウ先物が下げ始めると日経先物と一緒に再び121.4まで反落するという、まるでジェットコースターさながらの動きです。

12月11日の朝、上方向へ異常に反発したのは、下で捕まったショートポジションを振るい落としたからだと思われますが、トレンドとしてはこれまでお伝えしているように、「上がったら売り」で問題ありません。今日のドル円の動きが顕著ですが、日経が高止まりしていた時間でさえも、ドル円は122円台を必至にキープすることが精一杯でした。

通常ならば、ショートカバーを炙りだすべく、さらにキツい上げがあってもおかしくないのですが、東京時間が終わると同時に121円台へ逆戻りしてしまいました。

これは、もはや買い方に買い上がる余力が残っていないと判断していいでしょう。

確かに、あれだけの上値の重さを見せつけられた挙句、凄まじい暴落をくらい、更に利上げによる波乱も近い…となれば、ここから思い切って買いで入ることは無謀とも言える行為でしょうから。

誰もが口を揃えて、「2016年のドル円は125円前後になる」と言っています。下がると予測しているアナリストは、私の知る限り、万年円高論者のJPモルガン・佐々木融氏だけです。

しかし私は、今回の利上げをきっかけに、再三指摘してきたアメリカ経済の歪みが顕在化し、利上げによる株安とも相まって、大きなドル安相場を迎えることになると考えています。

奇しくも2015年のドル円は、史上最小の値動きに終わりました。こうしたなぎさの相場の後は、得てしてトンデモない大波乱が待ち受けているものです。ドル安となれば、120円以上で売れるなど千載一遇のチャンスと言っていいでしょう。大きく期待したいところです。(執筆者:大島 正宏)

噂で買って、事実で売る? 利上げの動きに要注意

金曜日22時15分(日本時間)に発表された雇用統計は 21.1万人となり、予想値の20万人を上回る結果となりました。好調な結果を受けて一時期は大きく123円を超えたものの、やはり先日お伝えしたとおり、市場にとって、利上げはすでに織り込み済みであったようで、最終的には発表前の122.8から10-20pps高い122.9-123.00前後をウロウロしています。

ところで先日、ECBがマイナス金利をマイナス0.2%からマイナス0.3%に拡大した挙句、さらなる金融緩和の余地があることを改めて表明しました。

金融緩和とはつまるところ、市場にジャブジャブと資金を供給するわけですから、当然通貨安を誘発します。マイナス金利下では借りなければ損です。ところが、実際に発表を受けて起きたのは、400pps近くの超大暴騰でした。「噂で売って、事実で買う」という教科書のようなパターンが見事に実証されてしまった格好となり、個人投資家ははめ込みを食らって手痛い損失を計上してしまった方も多かったようです

ひるがえってドル円に目を向けた時、やはり今回の雇用統計からも明らかなように、利上げがこれだけ織り込み済みとなってしまっている以上、もはやドル円にこれ以上のドル高を望むのは無理筋というものでしょう。こちらもまた、「噂で買って、事実で売る」が起きた場合に備え、十分に余力を持ったポジションを形成しておきたいところです。(執筆者:大島 正宏)

雇用統計でいい数値が出ても上がらないドル円~意味するところは?

12月2日(水)の22時15分(日本時間)に発表されたADP非農業部門雇用者数増減は、予想値の19万人を上回り、21.7万人という結果になりました。さらに前回の数値も18万人から19.6万人へと上方修正され、ドルにとっては大いに勢いづく局面となったはずでした。

しかし、ふたを開けてみれば、ドル円の上昇はわずか20ppsという有り様で、上値の相当な重さが見て取れます。時を同じくして、アトランタ連銀のロックハート総裁が、「これ以上のドル高はリスク」と牽制球を投げたことも大きな重しとなりました。

事実、ドル高の被害をこうむっているとされる製造業の景況を表すISM製造業景況指数は、ついに景気の縮小・拡大の判断の分かれ目となる50を割り込み、48.6へと大幅悪化しています。

とはいえ、11月に発表された数値に引き続き、12月もこのように雇用面で堅調な数値が出たとなれば、本来はもう少し盛り上がってもおかしくないのですが、ADPが20万人オーバーで市場がなにも驚かないとなると、もはや完全に利上げは織り込み済となったと判断しても良いでしょう。

つまり、利上げへのポジションメイクはすでに大半が完了しており、残るは金曜日に発表される本丸の雇用統計で最終確認といったところでしょうか。よって、雇用統計で30万人を超えるような数値でも出ない限り、ドル円の上昇余地は限られていると言えます。

そして、再三お伝えしているように問題は利上げ後でしょう。

アメリカの景況を判断するマインド系指数のなかでも特に重要視されている、シカゴ購買部景況指数の11月における数値は48.7であり、こちらも判断の分かれ目となる50を下回ってしまっています。

つまり、見方によっては景気が拡大局面どころか縮小局面にあるのにもかかわらず、これ以上バランスシートを拡大していてはアメリカがゼロ金利という「麻薬漬け」になってしまうと判断しての、仕方なしの利上げが12月に行われるというわけです。当然、麻薬を断ち切る「リハビリ」も厳しいものになることは想像に難くありません。

筆者としては、毎回やたらといい非製造業と雇用の数値が、どこかで化けの皮が剥がされるのではないか…とみています。ともあれ、目下は利上げ直後の大きな変動に注意したいところですね。(執筆者:大島 正宏)

利上げ後のドル円はどうなる? 興味深いデータをご紹介

フランステロで株価がキツい下げを起こした割には122円台アンダーで底堅い動きを続けているドル円ですが、やはり利上げムードが市場に蔓延しているということでしょう。

対ユーロでは6ヶ月ぶりの高値をつけた円ですが、あくまでもユーロドルにおけるドル買いユーロ売りがメインであるため、ドルも円も買われたドル円としては微風にとどまったのも一因です。

しかし、利上げムードはいざ実際に利上げがなされた後、一体どのように形を変えるのでしょうか?

非常に興味深いデータとして、90年以降アメリカで利上げが行われたことは3度ありますが、その3度とも利上げが実施されると、それまで買いこまれていたドル円は下げに転じたという事実があります

平均して100円前後のドル円は、20週後には90円まで落ちているのです。とくに1999年6月に行われた時などは、10週間たらずで85円近くにまで下落しています。

「噂で買って事実で売れ」という市場の格言が見事に実証された形となっていますが、利上げが実際に実施されると、材料切れということで利確に走るムードが大きいのだと思われます。さて翻って今回のドル円は現在122円後半と、これまでの比ではありません。上昇余地がないと言われているなか一体どうなるのか、利上げ開始後の年明けに向けてひとまず要注目です。(執筆者:大島 正宏)

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