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下値模索が止まらないドル円! リバウンドはいつくるのか?

ドル円はズルズルと下落が止まらない状況となっています。

週足MACDでみると-2θレベルにあることから、そろそろ本来ならば一旦の反転があってもおかしくないのですが、いかんせん株価の軟調ムードが頭を押さえつけている状況です。特に火曜日から水曜日にかけての頭の重さは、「ここまでやるか?」と思わず声が出てしまうほどでした。

ひとまず筆者も111円台をロングでエントリーしていますが、ファンドの仕掛けで112.2を超えるもダウ先物の下落に合わせて一瞬で111.75まで弾き落とされているのをみると、一旦底抜けすれば止まらなさそうな雰囲気を醸し出しています。

ただ、何度もお伝えしているように、今のドル円が下がっている理由は正直良く分かりません

株もアメリカに目を転じればそこまでひどいものではないですし、ドルストレートが暴騰してドルが大きく売られているようなシーンもありません。政情不安は以前からありますし、このところは中国株・原油も落ち着いています。

ここまで材料に欠けた状態での下値攻めが延々と続いている状態は、ドル円70円台くらいしか記憶にないだけに、本気の「円高トレンド」が到来してしまったのかなという懸念もあります

この月足レベルの下げが2008年10月にリーマンショックに次ぐものであること、そのリーマンショックの下げも16円落ちて10円上がったのにもかかわらず、今回は10円落ちたままであることなどを考えると、さすがに近々大きなリバウンドがもう1度くらいありそうなものなのですが……。(執筆者:大島 正宏)

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9月以降の現政権の政策は円高ファクター満載

現政権は支持率回復のために補正予算を組んで参議院選挙を睨んだ取り組みに出ようとしているようですが、この補正予算による財政出動というのは確かに市場に金をばら撒くいい機会にはなるのですが、これは実は1999年にノーベル賞を受賞したマンデルフレミングの法則からいえば円高ファクターになってしまうのです。

マンデルフレミングの法則とは?・・

この法則によれば財政赤字が拡大すると実質長期金利が上昇し、設備投資や住宅投資が減少するクラウディング・アウト効果なるものがでるとされています。

また実質長期金利が上昇すると国内への資本流入圧力が生じて自国通貨が増価し、輸出が減少して輸入が増加するためGDPが減少するのが定石となるのです。

したがって為替の変動相場制のもとで景気回復や雇用を増やすには、財政政策よりも今BOJが行っている金融政策が効果的だというのがその骨子になりますが、財政支出を増やせば結局日銀のQQEをスポイルすることになり、為替は円高に向かってしまうというわけです。

原発再稼動は原油安も伴ってこれまた円高ファクターに

桜島からたった52キロしか離れていない川内原発をまんまと再稼動してしまった現内閣ですが、これも貿易赤字の減少を加速させることになり今後原発が次々再稼動すれば最盛期には年間13兆円あった貿易赤字はすっかり解消することからまたまた円高ファクター再現となることが容易に予想されます。

日銀が主体的に行っている金融抑圧政策との整合性を一体どなたが考えているのか知りませんが、もしかするとこの調子でいけば年末円高で終わる可能性もでてきていますし、デフレもまだ決して抜け出られているわけではないことを強く実感する最近の動きです。(執筆者:坂本 博)

ゴールデンウィークに円高って本当なのか? 過去7年を追ってみた

いよいよゴールデンウイークも連休に突入していますが、例年この時期には円高アノマリーのことが語られます。そこで昨年までの実際を確認してみました。

長く分析する手もありますがリーマンショックが起きた2008年から昨年までの状況がもっとも参考になるためこの7年を見ています。すると2013年を除き、見事なぐらい円高に動いていることがわかります。もちろんそれぞれに理由がある年も存在しますが、なんとなく円高になっている年も見られ、確実なのはGWの後半に下げがきつくなることです。

一定の仕掛け売りが出ている可能性は否定できません。アベノミクススタート時の2013年だけは例年と動きが違い一転3円以上の上昇となっていますが、喜んだのもつかの間で、5月23日のバーネンキ前議長による量的金融緩和終了の発言で株と一緒にいきなり暴落することとなっています。

今年はさしたる理由もないままにドル円は120円台にのせてゴールデンウイークを迎えることとなりました。発射台が高くなった分飛び込む先も深く取れそうな嫌な感じですが、米国の企業決算も予想を下回るところが多く、ドル高けん制がいよいよ本格的に始まっていること、日本の株価も企業決算頼みですが、アナリスト予想のような15%増益といったレベルには到達しないようで、5月8日東証はSQを控えていることから株価が一段先物中心に下押す可能性が考えられ、ドル円も追随する可能性があります。

また同じ8日には米国の雇用統計あることから、連休明けにまた下げている可能性が高そうな状況です。

4月最終週ドル円は下げても118.50円になにかが潜んでいたようで、それ以上の下げはありませんでした。しかしPKOも日銀も基本的に本邦の金融機関投資でしか売買をしない性格上このGW期間は下げ局面にどこからも援護射撃がないのが大きな特徴であり、上に挙げることよりも下押しのリスクを心配しておいたほうがやはりよさそうな雰囲気となっています。 (執筆者:坂本 博)