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市場パニックはもう終わり? 第2波にご用心!

1000円上げた後に1000円下げるなど、荒れ狂った相場も水曜日に限っては、ようやく晴れ間を拝むことが出来ました。日経先物は600円超、ダウも300ドル上げと、全体的に買い戻しのムードが漂っています。しかし注意したいのは、ここで市場の安心ムードにつられ、安直に「買い」で入ってしまうことです。

中国の景気減速がきっかけとは言われていますが、どちらかというと、個人的には「理由なきミニバブルの崩壊」の側面が強いと思っています

そもそも中国の景気減速はこれまで長らく再三に渡って叫ばれ続けていたことです。

前回6月末から7月頭にかけて上海株が大幅に下がったときは、株とドル円ともども、その後あっという間に下げ分を解消してしまいましたが、私から言わせてもらえば、あれこそが異常なバブルです。何もポジティブな材料がないなか、底値を拾って最高値をトライせんとばかりに買いあがってしまう向きには、いかに投資家の買い意欲が旺盛すぎたかということを如実に表していた現象でもありました。

さて、翻って今のドル円をみると、いったんは落ち着きをみせていますが、ここで私は次の下げがもう1発来ると考えています

理由は単純で、積極的に再び買いあがるネタが利上げが取り沙汰される年末までどこにもないからです。

またバブルを形成する気でもあれば別ですが、もうそんな余力は残っていないでしょう。水曜日に発表された重要指標コア耐久受注の数値がかなり良く、日経先物が600円超上げているのにもかかわらず、120円台を回復出来ない現状は、120円を超えてまで買いあがるムードが完全に欠落していること、そして120円近辺に強烈な売りが入っていることの2つをはっきりと示しています。

このまま株が平穏無事で済むはずもないので、株が急落した暁には、再び下値のトライが始まるでしょう。直近安値の116.5が下値ピークとなるでしょうが、ここすら割ってしまうようだと、投資家の体力が消耗している間に下げが下げを呼び、本格的にダウントレンドが開始するかも知れません。値ごろ感から安直に「買い」で入ることの無きよう。こういうときに買いで入っていいのは、急落後のリバ狙いのみです。(執筆者:角野 達仁)

中国上海市場の混乱に関するヘッジファンドの見方は意外に冷静

中国上海市場における金融当局の対応は、およそ世界標準の金融市場の常識から乖離し、既に笑いたくなるような茶番劇の領域に入りつつあります。

株を上場している企業の申し入れで売買ができなくなる、あるいは売り禁がでて悪意のある売りは刑事処罰の対象というのも、果たしてこれがまともな金融市場なのかと耳を疑いたくなる状況ですが、ETFなどを使って間接的に中国証券市場に資金を投入して利益をとっていた外資のヘッジファンド勢は、まさに売るに売れなくなった中国株のヘッジとしてコモディティや日本株の売りに走り、7月第二週は日経平均先物も危うく1万9000円割れを見に行く勢いとなり、ドル円も一瞬120円割れかと思わせるプライスアクションを見ることとなりました。

HF勢は中国市場の収束を中国人民銀行の本格介入次第と見ている

中国株が売るに売れなくなって、外資系ヘッジファンド勢もさぞや困っていることだろうと思いますが、確かに売れない状況でヘッジをかけるためには他の市場で売りまくるしかなく、とりわけ暴落余力のある日経平均が狙い打ちとなっていることは間違いない状況です。

ただ市場から伝わってくるこうしたHF勢の見方は意外に冷静であることがわかります。

まず現状での中国当局の対応が小手先のものであり、実弾による介入が行われていないことにHF勢は注目しているようです。つまり中国当局が日本の日銀と同様にETF買いなどの実弾介入を行いはじめれば市場は一気に収まると見ており、そのタイミングに注視している状況なのです。

中国は依然として外準のレベルが400兆円を超えており、中国人民人口はいくらでも介入できる資金を持っていると言えます。したがってこの収束は中国人民銀行が本格的に動けば解決に向かうと見ているわけです

中央銀行の金融抑圧はやがてジリ貧に

ただし、日本が90年代宮沢内閣のときに行ったようなQEは結果として長期停滞の現況となったことも間違いなく、やり方次第では中国にも失われた20年が到来しかねない状況です。

おそらく中国人民銀行が安易に介入しないのはそうした配慮からとも言われています。上海市場の動きを占ってもほとんど意味のないことですが、底値で反転する動きがでるとすれば、それは中央銀行の介入次第ということは覚えておいて損はないのではないでしょうか?(執筆者:坂本 博)

暴落は第1波で終わらない、ドル円は戻り売りで儲けろ!

上海株は2日続けて5%上昇しました。となれば当然ドル円も大幅な上昇が期待できるというもの。突っ込も売りのストップロスを次々と巻き込み、暴落した分を一気に帳消しにして122.5まで上昇しています。しかし、果たしてこのまま上がり続けるか、と言われれば、やはり誰もが「そうではない」と思うのではないでしょうか。

そもそも上海株は短期間で30%の下落を起こしています。そこから考えれば、連日の5%上げなど、ある意味ただの一時的な反転、踊り場に過ぎないと言えるでしょう。どこまでこの下落が続くかは分かりませんが、少なくとも下落が「第1波」で終わるケースは、まず過去を紐解いても存在しません。最低でも「第2波」は覚悟しておくべきです

となれば、最近のドル円が再び株と連動を始めた以上、株価が下落するシーンでは、当然再度の下落が待ち受けています。市場としてもこういう状況は想定済みのはずなので、突っ込み売りの損切を巻き込んで上昇はしたものの、さらにそこから買い上げる勇気は持っていないのではないか、と読むことが出来ます。

また、120-125円のボックスが意識されていることからも、中間ポイントに位置している現在は、1段落ムードが強いでしょう。基本的には中国株ネタがひと段落するまでは、上がったら売り増しするだけで勝てるのではないか、と睨んでいます。(執筆者:山本 健吾)

ギリシャと中国、一体どちらのリスクが大きいのか?

7月に入ってからいきなりリスク全開祭りが開催中となってしまいましたが、果たしてどのリスクを重視して取引したほうがいいのかが大きな問題となりそうです。

中国リスクは各相場に売りの動きを示現

中国の上海証券市場のリスクは単にリスク回避ということだけではなく、株式の売買を止められているため、ヘッジファンドなどが中心となってコモディティや日経平均を売ることでリスクヘッジに使っているとの声が聞こえてきます。

つまり上海で売りに制限がかかればかかるほどこうした売りバイアスがかかることになるわけです。

特に日経平均に関していえばかなりの下げに対する余力がありますので、狙い撃ちで売り浴びせが継続する可能性があるといえます。すでに19250円レベルまでの下げは先物でも出始めていますので18500円が重要なポイントになると思われます。これにドル円がついていくことになれば120円割れからマイナス2~3円程度まで覚悟せざるを得ない状況といえるでしょう。

ギリシャリスクは長期戦かつギリシャの離脱が最大のポイント

ギリシャのほうはさらに話が複雑です。ギリシャ自体は神奈川県程度のサイズの国であり、その債権総額もたいしたものではありませんが、ギリシャのEUからの離脱が正式にプロセスとして認可されることになれば後続の離脱国の動きを簡単にすると見ているファンド勢は多いようで、ギリシャのあとにイギリスやフランスの離脱さえもありうるという話がでてきていますし、ギリシャが残るならドイツが離脱という物騒な極論も飛び出す始末で、こちらにもテールリスクがそれなりに付きまとっていることには注意が必要です。

こうしたリスクが錯綜する状況では、無理をして売買をしても巻き込まれるだけですので、一旦収まるまで一拍おくという冷静さも重要になりそうです

7月というのはドル円やユーロドルでは月初にさげても後半あげて終わるアノマリーがありますので、しっかりと下げたところをみはからって早回しで利益を獲得してまた参入チャンスを待つと言った姿勢が重要です。また12日にユーロ圏の山場がやってきますので、この週末は十分な注意が必要となりそうです。(執筆者:坂本 博)

ついにやってきた中国の株価暴落&ギリシャ離脱懸念

ドル円は100pp近くの下窓からスタートしました。中国がネガティブ材料として扱われる可能性があること、そしてドル円が再び株価に連動を始めていることはこれまでもお伝えしましたが、まさにその懸念が週明けから早速現実となった格好です。

上海の株価は昨日1日で6%もダウン、日経平均もつられるように600円近くの下げ幅を記録しました。加えてギリシャがEUから離脱する可能性がいよいよもって現実味を帯びてきたことも、市場の恐怖を煽るという点では一役買いました。こちらは、以前のギリシャショックと違い、欧州の銀行はすでにギリシャ債を処分しているため、実際はそこまで恐れるような話でもないと思うのですが、うまいタイミングでパニック相場の燃料となってしまいました。

しかし、これだけの株安を顕示しておきながら、ドル円が100pp前後の下げで済んでいるというのは、ある意味、しっかりとドル円が買い支えられていることを意味します。これをどう見るかはそれぞれの考え次第ですが、筆者はこういった買い支えはパニック相場が続けば続くほど、凄まじいエネルギーで下落を起こすトリガーになると考えています。なぜならば、これらの買い支えも結局のところは、どこかでストップロスを入れているわけであり、下げに耐えられなくなれば、どこかでカバーせざるを得ないからです。

これだけの世界同時株安を起こしておきながら、VIX(恐怖指数)が未だに16程度であることを考えると、まだまだパニック相場は続くと考えています。ひとまずはダウの動き次第でしょう。(執筆者:大島 正宏)