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ドルの行く末を測る2つの指標 ドルインデックスと商品先物チャート

ドルの先行きを測る指標は、雇用統計やISM製造業景況指数といったアメリカの名だたる重要指標ですが、一方でドルインデックスと商品先物のチャートもまた、異なる観点から今後のドルの傾向を推し量ることが出来ます。今回はこの2つ、ドルインデックスと商品先物について、お話したいと思います。

ドルインデックス

ドルインデックス(DXY)は、名前から想像がつくとおり、市場全体でドルがどれだけ売買されているかを表したものです。寄与度がもっとも高いのはユーロですが、円やポンドなどもそれぞれ影響力に応じて反映されています。

このドルインデックスのチャートをみると、ここ数ヶ月ずっと100前後の高値圏をキープしていることが分かります。

いわゆる「高値止まり」というものですが、ここを抜けると目処は2001年の120しかありません。アメリカの利上げ(金融引き締め)と、ユーロの金融緩和によって、さらなる暴騰を続けるのか、それとも100の壁を超えられずに反落するのか、微妙なラインです。

商品先物チャート

もう一方で面白いのが、商品先物です。商品先物は取引通貨がドルであるため、何かとドルと逆相関になります。なかでも最も参加者が多いのが原油です。

一時期は金も原油に匹敵するくらいの景況ぶりを見せていましたが、金バブルが崩壊して以来、値動きが活発なのは原油のみです。その原油もまた、チャートをみると、40ドルという節目で数ヶ月間さまよっていることが分かります。

ここを抜けると140ドルから30ドルまで奈落のように落下したリーマンショック時、もしくはこれまた、100ドル行くことなど誰も想像しなかった2001年頃にまで逆戻りすることとなります。ドルがこれ以上上がるようであれば、節目である「40ドルを割り込んでくることは確実で、ここでもまた、ドルインデックスと同じく、今後の先行きが大きく分かれる「分水嶺」となっています。(執筆者:大島 正宏)

外資系企業の拡大とFX 給料がドルで支払われる日

私事ではございますが、このたび、コタツをしまう事に成功しました。

さて、今回は外資系企業について書きたいと思います。外資系企業というと、昨今業績を伸ばし、日本企業も買収するというような会社も多数あります。その外資系企業の給料形態なのですが、今の所まだ、「円」で支払われているようですね。「ドルベース」で支払われている所もあるそうですがまだ「円」です。

FTA、TPPなど海外との売買がこれからどんどん増える事でしょう。また、「ドル」決済や「ユーロ」決済などが増えると、給料も「ドル」で支払われるという会社も多くなるのではないかと予想しています。(と言っても、まだ10年~30年はかかるでしょうが)

その時に、

ドルとは何だ? スプレッド? スワップ何それ?

とならないためにもFXを今から始めて備えておきましょう。

今から始めておきますと、そのような時代が来たときに必ず役に立ちますし、海外情勢にも詳しくなります。

私の友人で外資系企業でMRをしているK君というのがいるのですが、次の大統領候補を知らない、今のオバマさんが共和党なのか、民主党なのか知らないと言っていました。日本国内での活動が主と思いますが、せめて大統領の政党ぐらいは知っていて欲しいですね。

外資系会社が増えますと、アメリカの話題、アメリカの指標、アメリカの経済情勢などの話が一般常識として扱われる事でしょう。今の内にFXを始めて、他の人と差をつけましょう。(執筆者:登 泰平)

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原油の動きがわかってきた? ドル高と原油安の相関性

 先日いったん大幅な上昇を遂げ、ようやくリバウンドが起こったかと思いきや、今日は再び50ドルを下回って下落を開始。以前ならば原油高の原因になっていたような、イエメンの政情も現段階では全くリスクとはとられていないようです。とはいえ、ここにきて新たに「相関があるのではないか?」と言われるものが出てきました。それがドルです。どうやらドル高と原油低がリンクしているようなのです。

 確かにドルインデックスと原油の週足チャートを見てみると、ドルも原油も共に昨年の6月中旬から大きな動きを始めたことが分かり、共に現在までほぼノンストップで上昇と下落をそれぞれ描いています。これまでも相関があるのではないかということは指摘されていましたが、今日の大幅なドル高(円安・ユーロ安)で上昇していた原油が一気に下落したことによって、市場でも原油がファクターとして改めてしっかり認識されるようになったといったところです。

 ドル高と原油安が相関を見せるようになった原因ははっきりとはしていませんが、事後的な説明を加えるとするならば、リスクオンとして買われる商品先物(金・原油)と、リスクオフ局面で買われるドル(資金の退避先)が反比例を起こしている状態です。

 しかし、昨今ニュースでも騒がれ始めたとおり、ドル高はアメリカの株安を起こす原因となっており、すでにドル高で予想以上にアメリカの景気が実体経済の勢いが削がれているのではないかという指摘もあります。つまり、今後原油が上がる状況というのは、アメリカ経済が予想以上に良かったことが示されアメリカの株安が止まるときか、ユーロに何か良いニュースが出てユーロ高に振れるときのどちらかでしょう。また、今日のドル円のドル高局面での大幅な上昇をみても、やはりこのドル高が崩れた時(つまり原油の値が上がるような時)の反動には、ドル円プレイヤーとしても備えておきたいところです。(執筆者:大島 正宏)

FOMCの利上げ問題と今後のドル展望

 これまでのドル高の動きは全て3月17-18日に行われるFOMCで 「忍耐強く」という文言が削除されるから、という前提で動いています。つまり、忍耐強くあることをやめ、これによって利上げの前段階をFOMCが準備しだした、というわけです。

 気候の影響によって景気減速が見込まれていながらも蓋を開けてみれば雇用を中心としてこれだけ強い数字が連続して出てきていることを踏まえれば、おそらく「利上げをしない」ことをほのめかし続ける理由は無いとみていいでしょう。したがって私も、「忍耐強く」という文言は取り除かれると考えています。

 しかし、その一方で6月に利上げが行われるという見方には全く賛成しません。理由は2つです

 1つは消費者関連の指標が実態も展望(マインド指数)も予想以上に芳しくないこと。消費者物価指数はプラスどころかマイナスに落ち込んでいますし、ミシガン消費者信頼感指数も予想より低い数値が出ています。ガソリン代が下がっても消費に回さず貯蓄を増やす傾向がみられるという分析もあり、好調な雇用だけをもって景気が完全回復したとFRBが結論付けるとは思えないからです。

 また利上げは現在の利上げ予測を前提にしたドル高に顕著なように、一層のドル高を生み出します。以前も述べたとおり、余りの急激なドル高はアメリカの製造業の勢いを削ぎ結果的に経済を減速させますし、ドル高は先進国同士だけの問題のみならず新興国の急激な通貨安を生み出します。特に現在新興国は経済を回すために相次いで利下げを行っている最中であり、アメリカがこのような状況下で利上げをすることは、国内のみならず、国外の通貨安を一層加速させることになり、結果としてグローバルインバランスを契機とした通貨危機が再度起きる可能性も示唆されています。

 また2つ目の理由として、現在のFRB議長であるイエレンがハト派であることを考えても、6月に利上げをすることはおそらく無いのではないか、というのが現状での私の見方です。当然利上げ観測後退はドル安を生み出します。これまで極端なレベルでドル高が加速してきただけに、ドル安に一端傾いたときの反動もまた凄まじいものになることは間違いありません。FOMCを控え、ドルストレートのツッコミ売りなどには十分注意しておきましょう。(執筆者:大島 正宏)

再び崩落したドル円… でもこんな時こそ儲けどころ

 先日お伝えした通り早くもスイスショックが和らぎ、1/19から20にかけては売り方のストップロスを巻き込んで大幅に上昇した日本株とドル円でしたが、1/21では一転して何も無かったかのように先日の上昇分を吐き出す格好となってしまいました。118円もあっという間に割り込み、現在は117.85前後で推移しています。

 日銀が政策会合にて現状維持を決定し、追加緩和への期待が剥落したことが下落の理由と言われてはいるものの、朝から豪ドルに代表されるように、ドルストレート系の通貨がドルに対して大幅に上昇していることをみれば、為替市場全体でドル売りが優勢になったゆえの下落とみるのが妥当でしょう。

 とはいえ、日欧とアメリカの違いを考えてみれば、ドル売りが続くとはとても考えにくいのも確か。あくまでもこの動きは一時的なものに終わると予想できます。

 ところで、このような激しい下落と上昇を繰り返す乱高下相場では、参加者も地固めをしにくく、あっという間に抵抗ラインとされる線が突破されることもしばしば。ですが、こういう時こそ相場で儲けるチャンスです。

 人気の商品を買うために列に並ぶ時のことを想像してみて下さい。あなたが列に並んだ最後の一人のままで終わることはまずありませんね。あなたが列に並んだように、次から次へと続々と購入希望者の列が形成されていくはずです。

 現在の相場にも同じことが言えます。激しい乱高下相場では、まずあなたが天井や底を掴むことはありません。モメンタムが一方向に強い時は、安心してその流れに乗りましょう。ネタが無い時に闇雲にエントリーするよりも、よほど大きなリターンを簡単に得られるはずですよ。もちろん、利確もお早めに。(執筆者:大島 正宏)