2004年の米国利上げ時の動きに似てきたTOPIX・東証株価指数


7月の米国雇用統計の発表されてからのNYダウの動きはいよいよ利上げ真近を意識して下落が継続中で、米国の株式市場が利上げを織り込み始めてきたことを示唆する三尊天井を示現しはじめています。ところが週が空けた東京市場では日経大美化は84.13円高の20808.69円となりTOPIXは8年ぶりの高値をつけるというまったく連動感のない動きとなりました。

しかしこうした動きは2004年のグリーンスパンが議長をしていたときの米国の利上げへの日本株式市場の動きに極めて似ているといえます。当時はフォワードガイダンスから文言が削除されたことで米国市場は先に株価下落を織り込みにいったのですが、日本市場だけは意に介さず株価は逆に上昇をすることとなりました。

いよいよ断末魔で日経平均は大幅下落

ところが、いよいよ利上げが近くなったところから状況は激変し、TOPIXは当時S&Pよりも大きく売られ7.6%もの下げを直前段階で示現することとなったのです。さらに利上げ実施後はS&P500も当然下げましたが、TOPIXはまたしてもS&Pより大幅に下落することとなりマイナス8.8%を示現することとなりました。

もちろん多少戻してまた下落ですから単純に15%以上株価が下げたわけではありませんが、ざっくり見積もっても10%程度の下げはあったわけですから、同様のインパクトがあれば日経平均は2000円以上の下げを米国の利上げで食らう可能性がでてきているともいえるわけです。

一体ドル円は債券と為替のどちらについて行くことになるのか?

米国の利上げ後にドル円がどうなるのかについては識者の間でもかなり意見が分かれることとなっており、民間人があれこれ詮索してみてもあまり意味はないのですが、クロス円についてはリスク回避から円高にシフトすることはほぼ間違いないようで、その動きがドル円にどれだけ影響を及ぼすことになるのかがポイントになってきそうです。

ドルストレートはすべての通貨について上昇してもドル円について同様の動きが示現するかどうかは断定できず、事と次第ではドル円は下落することも想定しておいたほうがよさそうです。

特に日経平均につられることがあると思いのほか下押しすることも想定範囲内になってきてしまいます。ステレオタイプ的にイメージするのではなく、まったく逆さまな方向い動くことも一応頭の中にいれてロジックを組みたいところです。(執筆者:坂本 博)