“SELL in MAY”はいつ来るのか 私達が堅持すべきスタンスは?


16日に発表されたミシガン大学消費者信頼感は88.6(予想96.0/前回95.9)、鉱工業生産は-0.3%(予想0.1%/前回-0.3%に下方修正)、NY連銀製造業指数は3.09(予想5.0/前回-1.19)と、どれも惨憺たる数値を叩きだしました。

製造業が良くないことは分かっていたものの、それでも鉱工業生産の予想から伺えるように、さすがに今回は持ち直すだろうと市場が踏んでいただけに、持ち直すどころか更に大きく沈むという内容は、アメリカ経済の腰折れが本格的に浮彫となってきた形です。

また、これまで良かった消費者の消費マインドも、88.6と前回のみならず市場の予想からも大幅ダウン。アメリカ人も財布の紐を締め始めたとあっては、もはや次回の利上げどころか年内利上げすらも怪しい状況となってきました。

となると、当然ドル円にとっては向かい風。株高とショートカバーに支えられて踏みあげた119.90から一転、一気に119.20まで70銭近くの大幅下落を見せました。

とはいえ、最近のドル円は、アメリカの指標、ユーロドルなどのドルストレート、ドルと反比例する原油価格の上昇、国内外の株、こういったこれまでなら相関を見せていた要素をすべて無視した動きを下げ局面ではとることが多く、日経平均先物がダウの好調に支えられ+240で終えているところをみると、月曜日も株高につられてシレッと値を戻してくるかも知れません。

しかし、「アメリカ株はバブルなのではないか」という警笛がちらほら聞こえてくることに加え、連日冴えない指標を見せられるとあっては、ドル円を買う向きもここから更に買い上げるというわけにはいかないはず。”SELL in MAY”がいつ来るのか、我慢比べはまだまだ続きそうですが、しばらくは「アメリカの指標で売り」、「上がったら売り」といったスタンスを堅持するのが正解なのでしょうか。(執筆者:大島 正宏)